年賀状の販売が始まりました!最近の年賀状事情を紹介!

  • 2018/11/18
  • ライフスタイル・娯楽
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  • 松村 昴
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年賀状の販売が開始!

郵便局では、すでに2019年用の年賀状が販売開始されています。今年も残り2ヶ月を切り、年賀状の準備をしなければと考えているオヤジも多いのではないでしょうか。

最近は、「年賀状離れ」という言葉を聞くことがあります。ネットやSNSの普及によって、年賀状のやり取りをしない若者が増えていると言われているのです。そこで気になるのが、最近の年賀状事情です。今回は、最近の年賀状事情を紹介していきます。

年賀状の販売が開始!

 

最近の年賀状事情

<2019年用年賀葉書の当初発行枚数>
2019年用の年賀葉書の当初発行枚数は、24億21.2万枚となっています。この数字を聞いても、年賀状離れが進んでいるのかはわからないと思います。まず、前年比は約92.8%となっており、2018年用の当初発行枚数は25億8600.8万枚でした。このことから、昨年よりも年賀葉書が減っていることがわかります。

さらに、もっとも年賀葉書が発行されたのは2003年のことです。このときには、44億5936万枚も発行されています。2003年に比べれば、発行枚数が20億枚以上減っており、やはり年賀状離れは進んでいるのかもしれません。

<新しい年賀状の形①:年賀状トレード>
年賀状離れの対策として、郵便局も新しい年賀状の形を作っています。まず、「年賀状トレード」というサービスを行っています。年賀状トレードは、SNSでつながっている友達に対し、年賀状を送ることができるサービスです。

SNSでしかつながっていない友達だと、本名や住所を知らないケースが多いです。しかし、お互いに年賀状トレードに登録していれば、相手の本名や住所がわからなくても年賀状を送ることができます。もちろん、相手に本名や住所を知られることもありません。

つまり、年賀状トレードは、お互いの本名や住所がわからなくても、本物の年賀葉書を送ることができるサービスなのです。SNSの友達に本物の年賀葉書を送りたいなら、年賀状トレードを利用してみてください。

最近の年賀状事情

<新しい年賀状の形②:デジタルはがき>
郵便局は、「デジタルはがき」というサービスも行なっており、最近の年賀状として利用されています。デジタルはがきは、デジタル上のはがきを送りあうことができるサービスのことです。

デジタルはがきは、SNSやメールなどで送ることができます。もちろん、デジタルはがきなら本名や住所を知る必要がありません。そのため、気軽に年賀状として送ることができるのです。

また、デジタルはがきは通年のサービスとなっており、年賀状以外でも利用することができます。お誕生日やクリスマス向けのデザインも用意されているのです。

 

2019年のお年玉賞品は?

ここまで最近の年賀状事情を紹介してきましたが、オヤジとしては2019年の年賀葉書のお年玉賞品が気になると思います。2019年のラインナップは、1等~3等にプラスして「東京2020大会応援賞」「ダブルチャンス賞」が用意されています。

1等は現金30万円または、同額のプレミアム賞品です。2等はふるさと小包、3等はお年玉切手シートとなっています。

東京2020大会応援賞では、ペアで東京オリンピックに招待されます。しかも、旅費に充当できる旅行券付きです。また、ダブルチャンス賞は特別な切手シートとなっています。

2019年のお年玉賞品は?

 

2019年も年賀状を送ろう!

今回は、最近の年賀状事情を中心に紹介してきました。年賀状離れが叫ばれているわけですが、実際に年賀葉書の発行枚数は減っています。ピークの頃よりも、20億枚以上も減っているのです。

しかし、最近は新しい形の年賀状が増えています。郵便局も「年賀状トレード」「デジタルはがき」というサービスを始めており、SNSの友達の本名や住所を知らなくても年賀状を出すことができるのです。

今年もオヤジは、日頃の感謝と今後のお付き合いの気持ちを込めて、年賀状を送りましょう。

この記事の作者

松村 昴
松村 昴
大学生時代からギャンブルを愛するフリーライター。 競艇・競馬・カジノがとくに大好き。 現在は全国24競艇場を旅しながら記事を執筆中。 趣味はアウトドアでキャンプやサイクリングで気分転換。
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