オリンピックにおける開催国枠とは

ワールドカップ日韓大会で日本と韓国が予選無しで出場したように、開催国だけに与えられる特権が開催国枠です。
もちろんサッカーだけではありません。
国際スポーツ大会を開催する上で地元の国を必ず参戦することにより大会そのものの盛り上がりを期待するために取られた措置です。
オリンピックについても開催さえすれば、どんな国でも出場できる特権が与えられています。
かつて「オリンピックは参加することに意義がある」とされていたこともあり、開催国には参加できる特権が与えられてもおかしくはありません。
ただだからと言って、開催国は全ての競技に参加できる訳ではありませんので、そこには例外も存在しています。
それは各スポーツの国際連盟が開催国の競技団体と数年も前から協議して定めた詳細な条件を国際オリンピック委員会が承認したものになっています。
ですからその競技を取り巻く環境や開催国での実情などが十分、考慮されていると思って間違いありません。
その条件の代表的なものに、例えば世界ランキングがあります。
いくら開催国だとしても、あまりに世界ランキングが低かったりすれば、世界最高のスポーツの祭典らしくなくなってしまうことも考慮しているのでしょう。
国際競技として世界が注目できるレベルに達していない国を参加させるのは、当該スポーツのイメージダウンにもなりかねないのかもしれません。

開催国枠は広過ぎか

回を重ねる度にオリンピックで行われる競技は増えています。
2020年東京五輪では史上最多の33競技、339種目が行われる予定となっています。
これに全て開催国枠が付いてしまい、その全ての枠を利用したとすれば日本の選手の数も史上最多となってしまうのは確実です。
「参加することに意義がある」と言われても、そこにはある程度の上限もあるべきでしょう。
そこで例えば、以下のような競技には開催国枠はあっても条件付きだったりします。
バスケットボールでは、ワールドカップベスト16以上またはアジア大会で優勝していなければ開催国枠はありません。
ホッケーでも、ある程度、世界ランキング上位に入っていることが求められているようです。

・開催国枠が全くない競技もある
冬季オリンピックの花形であるフィギュアスケートでは、2014年ソチ大会までは世界選手権などでの実績が無くても開催国枠によって男子、女子、ペア、アイスダンス各1枠の出場権がありました。
これを2018年平昌大会から全て廃止しています。
レスリングも現在のところ開催国枠はありません。
しかし開催国がオリンピック予選となる大会で1階級も出場枠が得られなかった場合に限り、特別枠での出場もできるようです。

個人種目の場合

体操、陸上、水泳などの個人競技でも、世界ランキングや参加標準記録を突破することなどが求められるようです。

・サーフィンを例にする
東京オリンピックの注目競技であるサーフィンでは、男女各20人が出場し、一つの国・地域から2人までが出場できます。
そして開催国枠として、日本に男女各1人が与えられています。
実力で出場するにはまず、2019年、2020年の世界選手権に相当するワールドゲームズに出場しなければなりません。
その出場者の中から2019年シーズンに行われた世界チャンピオンシップツアーでの年間ランキング上位者が出場できることになっています。
もしもここで上位者に入れば、開催国としての出場枠は無くなることになります。
しかし、上位に入れなくても開催国枠で出場できるという流れになります。
このような方式を取るのは、開催国だからと最初から選考大会を免除していれば、選手の調整が難しくなってしまう弊害もあるからでしょう。