ガソリン価格は高すぎないか？

自動車を使わないですむならそうしたい！
こんな声がオヤジの間から聞こえてきます。その理由は、ガソリンが高いから。とはいえ、ガソリンの価格が高くても、通勤や仕事に欠かせないオヤジは多数います。また、公共交通機関が不足する地域では、何かある度に自動車を運転する必要に迫られるのが実情です。

ガソリンの価格は、2018年9月末現在でリッターあたり150円前後といったところです。報道では、全国平均が154円30銭となって2018年における高値を更新したとも伝えられています。

しかも、このガソリンの値上げ基調はまだまだ続きそうだとも観測されているため、家計へのマイナスイメージは大きいものがあります。

しかし、レギュラーガソリンの価格が150円もするというと、しばらく自動車に乗っていないオヤジはビックリするかもしれません。

ガソリンなんて、リッター100円もあれば入るんじゃないの？　浦島太郎でなくても、そんな意識を持っている人もいるでしょう。高くなるにも程があるというものです。

それにしても、このところのガソリンの価格上昇はどうして起きているのでしょうか。ガソリンは石油から作られています。つまり、原油価格が上昇すれば、ガソリンの価格も上昇します。その逆に、供給が増えれば価格は下落します。この部分だけは、単純な市場原理に支配されているといえるでしょう。

大昔になってしまいましたが、オイルショックによるトイレットペーパーの買い占めが起きたように、石油の産出・供給量が市民生活に及ぼす影響は大なのです。

では、なぜ石油の産出や供給量が上下するのか？
今回は、アメリカがイランに対して複数回行う経済制裁の影響が指摘されています。イランは世界有数の石油産出国です。経済制裁が原油の供給量を低下させるとの危機意識を呼び起こし、原油価格の高騰を招いているわけです。実際にイランの供給量は減っていると報告されています。

ガソリン価格の仕組み

ただ、原油の供給量が減ったとして、それがガソリンの販売価格を大きく上昇させるものなのか？　という疑問が残ります。

ガソリンの末端価格に乗っかっているのは、原油価格と輸入に際してかかるコスト、たとえば輸送費や保険料といったものが第一に考えられます。続いて、原油を精製してガソリンにするための施設などのコスト。さらには、元売から卸を経てガソリンスタンドに販売し運搬するコスト。もちろん、これらには安くない人件費も含まれます。

そして、最終的にガソリンスタンドにおいて販売するためのコストです。忘れてならないのは、石油税、ガソリン税、消費税といった税金も乗っかることです。150円程度のガソリンのうち、70円くらいが税金となっています。

原油価格が占める割合は60円程度といわれており、残りの20円ほどの中に、その他のコストが含まれることになります。つまり、原油が10%上がれば60円が66円となるわけです。たしかに、影響は大きいといえるでしょう。

一般財団法人日本エネルギー経済研究所石油情報センターが平成28年3月に発表した「平成27年度石油製品需給適正化調査　石油製品の価格形成及び取引実態と石油産業の収益構造に関する調査」によると、ガソリン価格は平成26年7月の169円から平成28年初めごろの112円台まで下落し続けています。

振り返ってみれば、そんな感じだったかなと思う程度ですが、わずか3年に満たない短期間のうちに、また同じくらいの高値になろうとしているのです。

同じガソリン価格が上昇するにしても、国内経済の好調さによって賃上げ・可処分所得の増加を背景としたものならよいのですが…。

いずれにしても、石油をほとんど産出できない日本に住むオヤジとしては、ガソリン車に乗る限り、国際情勢の変化によるガソリン価格の変動に翻弄されるしかないのが現実です。